もし、地球に人間がいなかったら？

　地球上には、何百億年の年月を経て、バクテリアから哺乳類まで、数多くの動物や植物が存在するようになった。もちろん、中には恐竜や日本のトキのように絶滅した種も数多くあるが。

　かつて人間がいない時代があった訳だが、数百万年以前にサルから猿人が分かれて以来、人間は何故か知能を進化させてきたのだ。その過程で人間だけが高等な知能を持ち、他の野生生物とは全く違った文化というものを築き、地球を我が物のように支配してきた。

　そして今、地球の危機が叫ばれるようになった。二酸化炭素などを大量に排出して、オゾン層を破壊したり、地球の温暖化を招いたりしている。

　以前にも書いたが、今世紀中にも地球の大異変が到来すると警告する学者もいる。

　そこで思うのだが、「もし、地球に人間がいなかったらどうなっていたのか？」ということである。

　当然高等動物はサルの仲間である。しかし、サルは野生のままで生きている。自然の中で完全に調和して生きている。

　自然の中では互いに生命を維持し、種の保存をするために必要な営みだけが行われている。

　生命の維持のためにはエネルギーのもとを摂らなければならないが、それは”食物連鎖”の形で行われる。

　そこではライオンのような猛獣でも必要以上の獲物は捕らないと言われる。自分の生命が維持されればそれで十分なのだ。

　弱肉強食と言うが自然界ではそれは決して悪いことではない。お互いに他の生命に頼りながら共生をしているのだ。

　以前にアフリカのチョベ国立公園に行ったとき、ライオンがバッファローを捕獲して食べるのや倒れた象を食べているのを見た。

　象を食べていたライオンたちは腹がふくれるとそばでたむろしているだけであった。象の残りは他の動物の食糧にもなったのだ。

　ライオンもいつかは死ぬときが来るが、その肉はハイエナやハゲタカなどに食いつくされる。

　ホテルの庭には象の糞があちこちに転がっていたが、それは微生物の餌になり分解されたり、植物の栄養として取り込まれるのだ。

　人間のいない自然界では共存共栄である。

　二酸化炭素を大量に排出することや有害な化学物質を垂れ流して水や空気を汚染することもない。

　沖縄の珊瑚が死ぬことはないし、大洋はきれいな水を保って水中静物の生命を守っているはずだ。

　北極の氷が溶けて海水面が上昇することはないし、多分大陸で砂漠化が進むこともないであろう。

　アマゾンやインドネシアの熱帯雨林切り取られることもない。

　海の魚たちが大量に捕獲されることもないから、黒マグロや鯨やなどの数も自然のルールで保たれる。

　牛や豚など家畜が工場のような状態で人間に飼われ殺されることもない。

　おそらく地球上のエネルギーは一定の範囲内で保たれるはずだ。温暖化にもならなかった。

　もし、動物会議が開かれて人間が被告として裁判が行われたら人類は全員極刑を宣告されるに違いない。

　人間は何故もっと謙虚になれないのであろうか？利益を追求し欲ばかりをふくらませ、戦争を繰り返している。

　動物は戦争をしない。種族の争いもしない。共存している。

　人間は脳の働きが発達したために争いを避けられない存在になったのだ。

　自らを”高等”だと称しているが、他の動物から見れば、本当は”最下等”なのだ。

　

GNH地球温暖化セミナー 枝広淳子さんの話 最終回

　地球温暖化の進行を止めるためにCO2を減らす努力を一人ひとりが実行することが大切である。ところが、中には「自分ひとりがやったってそんなもの何にもならない」という人がいる。

　しかし、その考えは間違っている。ミルフィーユ効果というのがある。ミルフィーユというのは薄い膜を重ねて作った洋菓子である。一枚一枚は食べてもどうといいうことはないが、重なって出来た菓子は大変においしいのだ。

　それと同じで、一人ひとりがやることはたいしたことではないかもしれないが、みんながやれば大きな効果を生むことになるのだ。

　少なくとも自分は「温暖化を進める側から離脱すること」が大切である。

そして「やる効果」より「気持ちよさ」を大切にしてほしい。

　経済成長が大事だと言われるが、「成長」について考える必要がある。GDPという指標により、どれだけ成長しているかと計られている。しかし、GDP信仰はやめよう。

　GDPには、例えば犯罪が増えたらそのコストも計算されているのだ。よい成長ばかりではないのである。マイナスの面も含まれるのだ。

　ブータンでは、GNH（Gross National Happiness　国民総幸福)と言うことが言われている。幸福度を物差しにしようということである。

　日本でも、塗料の会社で、会社の総幸福を目指し、「マイナス成長」を掲げて実行しているところがある。社長はマイナス成長は難しいと言っているという。社員が丁寧に対応するのでかって顧客が増えてしまうのだそうだ。

　結論を言うと、地球温暖化は史上最大のチャンスである。それは地球の危機に人々はこれまでの考えを改めて新しい社会や経済の仕組みを考えなければならないからだ。そうしなければ地球はすぐにでも破滅をしてしまうところに来ている。

　私（blogの筆者）は、かねてから、GDPばかりをウンヌンして経済成長重視のやりかたはおかしいと感じていた。枝廣さんがGDP信仰をやめようと言ったのを聞いて我が意を得たりと思うとともに、こういうことを識者がいうのを初めて聞いたように思う。

　毎年GDPが成長を続けなければ経済や生活が駄目になるような言い方は実は金儲けだけを追及する会社や政治家どもの都合だけを考えた言い草であったのだ。

　江戸時代の世界一のエコロジー生活を持つ日本は、今こそ足元を見つめなおして、「もったいない」精神で、本当の幸せは何かを考え直すときではないのかと思う。

日刊温暖化新聞→http://daily-ondanka.com/

地球温暖化を考えるセミナー その2 枝広淳子氏の講話から

　地球温暖化に対処するために、CO2の増加は1950年を基準にして450ｐｐｍ以下におさえなければならない。それは、温度上昇で言えば1.6度以下のおさえることである。

　そのために

先ず、CO2を排出を減らす事が大事である。

地球が吸収するCO2の量は、森林が7億トン、海洋が24トン、合計31億トンである。それに対して、現在排出している量は、72億トンにも達し、吸収できる量の2倍以上にもなっている。

このまま行くと2030年を境に急上昇する。

だからCO2増加の進行への「備え」が大事である。

①気をつけてCO2排出を減らす。

　CO2が出るところは、電気器具と照明が37％、給湯が30％、暖房が22％、厨房が9％、冷房は2％である。

　②無意識的行動に気がついて変える。

　例えば、暖房便座を1日つけておくのとドライヤーを30分つけておくのとが同じである。

③省エネ製品に変える。

　白熱灯を新型の蛍光灯に変えても4年で元がとれCO2減少に役立つ。

　自動車はカーシェアリングを利用したり、レンタカーを借りた方がはるかに経済的である。

④買い物パワーを使う。

　買い物は投票と同じである。その製品に対する投票なのだ。だから、エコによい製品を買う。

　どこで作られたかを考える。→遠いところで作られたものは運送などでCO2が増える。

　どのように作られたかを考える。→通常、木綿は化学薬品、化学肥料、枯葉剤が大量に使われている。だから、ときどきは有機栽培木綿の製品を買う。また、フェアトレードのチョコレートとか花とかを買う。リサイクル製品を買う・・・。

幸せや満足度を減らす必要はない。幸せにつながっているCO2とそうでないCO2を分けて考えることが大事である。幸せ/CO2の値を最大化するように考える。　　　

　　　　―つづく―

地球温暖化問題を考えるセミナー

　7月6日に「本当の幸せと地球のためにすべきこと、できること」というセミナーに参加した。講師は、枝廣淳子さん（ゴア氏の「不都合な真実」の訳者）。

　一言で言うと大変分かりやすくて考えさせられるセミナーであった。

　結論から言うと、現在の地球環境は史上最大のピンチだが、考えようでは最大のチャンスでもあるということであった。

　まず、1950年から2100年までの地球の気温の変化のシュミレーションが示された。現在は＋6度でこのまま何もしなければ、2100年には＋12度以上になるという。

　ついで、日本にはどんなことが起きるかという話がされた。

　◎コメや果樹の品質が低下。例えば、鹿児島ではコメの質が変わったし、リンゴの耕作域は北に限られる。

　◎海では海草の食害が広がり、魚が産卵する場所がなくなってきている。

　◎海流の変化により、例えばサンマの回遊が変わる。

　◎降水量の増加のよる豪雨や洪水、逆に渇水。

　◎高山植物がどんどん高い方へ追いやられ絶滅する。

　◎海水の増加により、海岸線が後退し、砂浜がなくなる。

　◎熱ストレスによる死亡のリスクが高まる。

　◎デング熱などの新しい感染症が広がる。

　◎ヒートアイランド現象がひどくなる。

　　　　などなど。

　IPCCによると、過去百年の地球の平均温度は現在0.74度の上昇である。1850年以降の地球温度の上昇は12回あったがそのうち11回はこの12年間に起きているのだそうだ。

　危険温度のボーダーは2度だということを頭に入れておいて欲しいと言う。つまり2度地球の温度が上がると大変な状況になるのだそうだ。ヨーロッパでは政治家が地球温暖化問題を話すときには必ず「2度」が出てくるという。

IPCCとは、気候変動に関する政府間パネル (Intergovernmental Panel on Climate

Change)

※地球環境研究センター　 http://www-cger.nies.go.jp/qa/14/14-2/qa_14-2-j.html

　　　　　　―つづく―