greed(強欲)で突き進む東京五輪という米紙

 東京のコロナウイルス感染者数が15日に1308人となり、2日連続で1000人を超えた。五輪開幕が刻々と近づいているにに皮肉な現象である。16日のトップニュースは感染者数が五輪期間中の8月11日には1週間の平均が2406人になると報じた。

　そんな中、ネットニュースのグノシーの記事が目に飛び込んできた。「『アスリートより金、金、金』！ 東京『強欲』五輪はIOCが金メダル、米NBCが銀、銅は日本と米紙」という見出しであった。

　IOCは強欲だとは以前から言われていたが興味をそそったので読んでみた。米紙ワシントン・ポストが「開催の目的は企業のもうけのため」という、ベテランスポーツ記者の記事を掲載したというのだ。

　Holding the Tokyo Olympics amid the covid pandemic threat is about corporate revenue, not the athletes（新型コロナパンデミックの脅威の中で東京五輪を開催するのは、アスリートのためではなく企業が儲けるためだ）

　記事では、「IOC gets the gold for greed」（IOCは強欲ぶりで金メダル獲得）と、人々の生活や命を省みずにひたすら強気発言を繰り返し、開催に向けて突き進むIOCを皮肉たっぷりに批判しているそうだ。

　ここまで大胆に書くのはさすがに米国のメディアだと感心した。日本のメディアでは絶対にあり得ないことである。

　ほとんどが無観客で行われる東京五輪はテレビ放送に頼るしかないのだが、それを一手に握るのが米国のNBCである。みに、巨額の放映権を払いながらも「史上最高の売り上げが期待できる」と豪語している。

　巨額の放映権料を手にするのがIOCである。五輪をやめるはずがない。バッハ会長は連日小池都知事や菅首相とあって開催をプッシュしている。

　ところで記事はもう一つ興味深い調査結果を報じた。フランスの大手調査会社イプソスが、世界の28か国で実施した東京五輪に関する世論調査の結果である。それによると、57％が開催に反対しているという。

　Olympics-Global interest in Tokyo Games muted - Ipsos poll（イプソスの世論調査で、東京五輪への世界的な関心はイマイチ：ロイター通信社）

　Games scepticism particularly high in Japan, indicates global survey（東京五輪はとりわけ日本で懐疑的と、国際的調査が示した：AFP通信社）

　調査によると、反対が最も高かったのは韓国の86％、次いで日本の78％とのこと。開催国や隣国で反対の声が多い。逆に、「開催すべき」が最も多かったのは71％のトルコ、次が66％のサウジアラビア、61％のロシアだった。

　日本を始め韓国やアジアの近隣諸国を始め世界中で東京五輪に反対の傾向にあるのだ。それでも東京五輪は開かれる。どんなものになるか興味津々。それこそが見どころではないだろうか。