結婚条件の変化

　「脳はバカ、腸はかしこい」という藤田紘一郎著を読んでいたら、結婚条件の変化を書いてあった。この本が書かれたのは２０１１年末だから、データは少し古くなる。

 　その頃東京都が実施した調査によると、未婚の女性に「結婚相手の年収はどのくらいを望むか」と質問したら、「年収６００万円以上と回答した人は40％いたということだ。「年収に拘らない」は約30％で、「２００万ぐらいでいい」と答えた人はたった4％だったそうだ。

 　東京大学の石浦章一教授（当時）は、適齢期の女性が結婚しなくなった原因は結婚相手の年収だと指摘している。

 　石浦教授が東京都の未婚男性の年収を調べたところ、年収６００万円以上を稼いでいる男性は3.5％しかいなかったそうだ。年収４００万円～６００万円が19.5％、年収２００万円～４００万円が43.2％だった。

 　女性が相手に望む年収と現実の間には大きなギャップがあったのだ。しかしこのデータは安倍政権前のものである。小泉政権後非正規雇用者が増え続け、それに伴って収入は減ってきている。非正規雇用者は４割台になってしまった。結婚できるほどの収入がなく、諦めている人が大いに違いない。

 　一方次のようなデータを紹介している。楽天グループの結婚情報サービス「オーネット」が２０１１年に行った調査では、２０代～４０代の適齢期女性の重視するものとして、１位が性格、２位が愛情、３位が健康で年収は4位だったという。

　ここまでは先の本からの引用で以下はネットからである。

 　以前3高と言われたときがあった。バブル期のことである。高身長、高学歴、高年収がそれであった。

 　次が、3低で、平均的な年収、平凡な外見、平穏な性格となり、その後4低、つまり低姿勢、低依存、低リスク、低燃費となった。低姿勢は女性に威張らない、低依存は家事を女性に頼らない、低リスクはリストラされない、低燃費は節約できるだそうだ。

 　経済状況や生活の仕方がはっきりと反映していることが分かる。平均的な年収と言っていた頃はまだましだったのかもしれない。リストラされないとなるとまさに労働環境の悪化を映している。共稼ぎが必須となれば、家事・育児を女性だけに任せる訳にはいかない。

 　戦前・戦後は亭主関白と言われていて、私などもその傾向があるが、私の場合は１人で稼いでいたので、家事・育児は妻の務めで不思議はなかったのだ。もし共稼ぎだったら当然家事分担をしただろう。

 　ところで、今はどうかをネットで調べたら、

 １位は価値観が合う。

　２位は性格。

　３位は食事の好みが合う。

　４位は安定した経済力。

　食事の好みが合うというのは意外な感じを受けた。私の場合は食事は何でも食べるので妻が作ったものに不服はない。

　　人口の減少が大問題だと選挙の時安倍首相は訴えたがこれは政治の問題である。結婚しやすい条件を整備するのが政治の役目なのだ。

　安部政権は、アベノミクスを推進とか、女性活躍社会とか、働き方改革などと声高に言っているが、一般の人々の暮らしはよくならないし、働き方改革は企業が労働者を使い潰すだけであり、女性活躍は２９か国中世界で下から３番目である。保育所問題でも分かるように共稼ぎさえままならないのだ。